今回は当社TOSYSのLivestyleサービスのサポートについて、営業的一押しポイントを交えてご紹介したいと思います。既にLivestyleサービスをご利用いただいている方でも、「そうだったんだ!」というプチ発見があるかも!?

Livestyleではクラウド導入だけで終わらずに、以下のような三段構えで継続してお客様の快適なクラウド利用をご支援しております。

  1. カスタマーサポート
  2. テクニカルサポート
  3. Microsoft社と連携してサポート

それぞれ詳しく解決していきたいと思います!


構えその一:お客様に寄りそうカスタマーサポート

お問い合わせいただいた際にまず登場するのは、一般ユーザー向けのサポート経験豊富なカスタマーサポート部隊です。日頃から様々なお客様の問い合わせ対応をしているため、小さなヒントからでも類似事例を探し出し、トラブルの解決方法を導き出すことができます。対応速度と件数はLivestyle内でも随一です。

そして問い合わせ対応以外にも、Microsoft 365 の操作に関するヘルプ記事や、よくある質問集などの作成も行っています。当ブログのヘルプカテゴリーには、お客様から問い合わせの多いTipsや、躓きやすい設定を画像付きで解説したTipsなど、「これが知りたかった!」が詰まっています。是非ご活用ください!

構えその二:安定感抜群のテクニカルサポート

お客様固有の問題や、一般ユーザー側では解決できないような事象が発生した場合に登場するのが、テクニカルサポート部隊です。Microsoft 365管理者の方の設定やトラブル解決を様々な方法・方向から支援いたします。

テクニカルサポート部隊の一番の強みはお客様の環境を理解できている事です。営業担当やプリセールス、構築エンジニアと連携して、テナントの設定状態をはじめ、口頭やメール文章だけでは伝わりきらない「本当の課題」を解決するために尽力する部隊です。
お客様より依頼のあった作業代行を堅実にこなすのはもちろん、調査や検証に時間がかかる事象に対しても、地道にコツコツと解決に向けて進み続ける根気強い部隊でもあります。

テクニカルサポート部隊も当ブログの管理者向けTips記事を担当しています。Microsoft 365管理者の方に知っていただきたい推奨設定から、ちょっとマニアックな解説まで、Microsoft 365管理者の方のお役に立てる記事が沢山ございます!

構えその三:Microsoft社と連携してサポート

私達はマイクロソフトパートナーとして、CSP(クラウド ソリューション プロバイダー)というプログラムで皆様に Microsoft 365 や Microsoft Azure をご提供しております。お客様のサポートはCSPが責任を持って行いますが、それでもどうしても解決に至らない、Microsoft社のデータセンター側での操作が必要となってしまった時には、Microsoft社と連携して事象解決に取り組みます。

Livestyleでは通常サポートにプラスして、プレミア相当のサポートもMicrosoft社より受けることが可能です。もし、Microsoft社と直接契約をしているけど標準サポートを使いこなせない……と苦労されている Microsoft 365 管理者の方がいましたら、当社マネージドサービスをお勧めいたします!

[Tips] ライセンス&サポートで契約の検討をお勧めします

従業員の多い企業様では EA(Microsoft Enterprise Agreement)という通常より割引された価格で Microsoft 365 のライセンスを購入可能です。一見、メリットしかないように感じられますが、Microsoft のサポートはライセンスとは別です。プレミア相当のサポートを受ける場合には別途費用が掛かります。ライセンスは安かったけれど、運用にかかるコストが増えてしまったという事態は避けたいですよね。

もちろん、CSP でライセンスを購入している場合でも同じです。保守ベンダー側のサポートが不十分ですと、お客様自身のリソースが割かれるだけだったり、面倒だからと新機能の利用が億劫になったりしてしまいます。
CSP は EA と比べてライセンスは多少割高になりますが、当社のような三段構えのお客様に沿ったサポートができるベンダーと手を組めば、運用コストは抑えられますし、新機能の利活用を通して、企業全体の業務改善・効率化にもつながります。

このように、ライセンスとサポートを別々に考えるのではなく、両方込みでお客様にあったプランをご検討いただくのが良いかと思います。
「だから弊社のサポートがお勧め」だと猛プッシュしているわけではなく、他のマイクロソフトパートナーも様々なサポート体制とサービス内容で提供をしています。自社にはどんなサポートが必要なのか、一度、見直してみることをお勧めいたします。